子どもの将来のことを考えたときに、気になるのが教育資金ではないでしょうか。
小さいうちはそれほどかからないものの、高校、大学と大きくなるにつれて必要な金額も大きくなります。
そこで注目したいのが学資保険です。
この記事では、学資保険とはどのような保険なのかを詳しく解説します。
メリットやデメリット、選び方のコツもご紹介するので、参考にしてみてください。
学資保険とは？
学資保険は子どもの教育資金を貯めるほかにも特徴があります。
まずは学資保険の特徴をチェックしてみましょう。
子どもの教育資金を貯める保険
学資保険は子どもの教育資金を貯蓄するための保険です。
子どもが成長するにつれて教育資金の費用も大きくなるため、金銭的な心配もありますよね。
そこで、子どもが小さいうちから学資保険に加入しておけば、将来に向けてコツコツ積み立てておけます。
なお、学資保険にはさまざまな種類があるため、家庭やパパ・ママの考え方にぴったりなタイプが見つかるはずです。
受け取るタイミングを選べる
学資保険は払込期間を選べることも特徴です。
例えば、大学入学時に受け取って入学金に充てる、進学時に受け取って授業料に充てる、卒業時に受け取って就職の準備費用や大学院進学の費用に充てるなどです。
中学・高校の進学時に進学資金として一部を受け取り、大学進学時に満期金を受け取るタイプなどもあり、内容は保険会社の商品によって異なります。
保障がついているタイプもある
学資保険には主に貯蓄を目的とした「貯蓄型」と、医療保険がついている「保障型」の2種類があります。
ただし、保障型は受け取る保険金が、払い込み総額よりも少なくなるのが一般的です。
一方で、医療保障はないものの、払い込んだ額よりも受け取れる金額が多くなるのが貯蓄タイプです。
学資保険に加入するメリット
学資保険に加入すると、主に4つのメリットがあります。
どのようなメリットがあるのでしょうか。
計画的に教育費を貯められる
学資保険は毎月決まった保険料を支払うため、教育資金を着実に積み立てていけます。
貯蓄している保険金は自由に引き出せないので、基本的には満期に支払われる金額が契約した金額よりも減ることはありません。
自分で積み立てることも可能ですが、簡単に引き出せてしまう預貯金は、計画していたとおりの金額を貯蓄できない可能性も……。
親に万が一のことがあっても保険金が受け取れる
学資保険は親に万が一のことがあったときでも保険金を受け取れる特約があります。
いつまでも健康でいられるに越したことはありませんが、今日は元気でも明日は何が起こるかわかりません。
払い込み免除の特約があれば、契約者である親に何かあったときに支払いをする必要がなくなり、契約した金額もきちんと受け取ることができます。
商品によっては預金よりも高利率
銀行にお金を預ける場合、大口の定期預金でも利率は0.002％(※)です。
仮に100万円預けても年間で20円しか増えません。
一方、学資保険の返戻率をみてみると、商品によっては103～105％となっています。
仕組みが違うので単純にパーセンテージで比較はできませんが、学資保険のほうが銀行に貯金するよりも受け取る金額が多くなります。(※)2022年11月現在
節税できる
学資保険は生命保険料控除の対象となるため、節税が可能です。
必要な資金を貯蓄しながら節税できるのはうれしいですよね。
銀行で貯金をしていても税制優遇がないばかりか、利息がつくと源泉徴収により利回りがより安くなってしまうことも……。
学資保険に加入するデメリット
学資保険にはメリットがある一方、デメリットもあります。
デメリットも確認しておきましょう。
簡単に引き出せない
学資保険は貯金のように途中で自由にお金を引き出せないため、もしどうしても必要になった場合は解約も考える必要があります。
契約している学資保険に貸付制度があれば、解約ではなくそちらを利用すると良いでしょう。
なお、学資保険は教育資金のみを目的とし、それとは別に非常時に使える貯金をしておくと安心です。
途中解約は損をする可能性がある
何らかの理由で学資保険を辞めたくなった場合は、途中解約も可能です。
ただし、解約してしまうと支払い済みの金額よりも解約返戻金が少なくなるケースが多く、損をしてしまう可能性があります。
たくさん貯めたいからと高額な保険料で契約してしまうと、将来支払いが難しくなることもあり得ます。
学資保険は一般的に払込期間が長いので、契約する際は支払い続けられるかどうかをよく検討しましょう。
インフレリスクがある
学資保険の利率は契約時のまま固定です。
そのため、インフレで物価が上がるとともに教育費も高くなった場合、想定していた金額では足りなくなる可能性も。
インフレのリスクがあることも考慮しておきましょう。
保険会社が倒産すると受取額が減る可能性がある
保険会社が倒産した場合、受取額が減る可能性がある点もデメリットです。
もちろん、倒産したからといって契約が無効になり0円になるわけではありません。
生命保険会社には保険業法によって責任準備金の積み立てが義務付けられており、保険会社が破綻すると責任準備金の90％が補償されることになっています。
ただし、払い込み総額のうちの90％という意味ではありません。
責任準備金は保険会社の諸経費を差し引いた金額になります。
子どもの教育費はいくらかかる？
そもそも、子どもの教育費はいくらかかるのか気になりますよね。
例えば、幼稚園から大学まですべて国公立に通っても、1,000万円以上はかかります。
私立の理系となるとこの金額の2倍以上です。
ただ、無償化制度が設けられていますし、奨学金も利用できれば負担は少なくなります。
子どもの教育費がいくらかかるのか、詳細はこちらの記事で解説しています。
学資保険を選ぶときのポイント
学資保険を選ぶときは、目的や返戻率、払込期間、受け取るタイミングなどを考慮するのがポイントです。
加入目的
加入目的によって選択すべき商品は変わります。
まずは、とにかく貯蓄ができればいいのか、医療保障もついていたほうがいいのかを考えてみましょう。
また、大学の入学資金を目的とする、在学中の授業料にするなどの目的を考えてみることも大切です。
返戻率
返戻率もチェックしてみましょう。
特に、貯蓄目的で学資保険に加入する場合は重要なポイントとなります。
返戻率(％)は「受け取る保険金の総額÷払い込む保険料の総額×100」で計算できます。
計算をしてみて、100％を超える場合は払い込み総額よりも多い保険金を受け取れます。
保障型の場合はどうしても100％を下回ってしまいますが、補償内容と補償の必要性のバランスを考えて検討しましょう。
払込期間
払込期間として設定されているのは、10歳・15歳・18歳が多い傾向にあります。
基本的に払込期間が短いほど返戻率は高くなるものの、月々の保険料は高くなります。
なお、払込期間は途中で変更できません。
子どもが小さいうちに払い込んでしまいたい場合は早めに設定し、無理せず支払いしていきたい場合は長めに設定するなど、家庭の事情に合わせて考えてみてください。
受け取るタイミングと金額
保険金を受け取るタイミングといくら受け取れるのかも確認しておきましょう。
例えば、大学の入学資金を目的とする場合は18歳になったら一括で受け取れる商品、大学の授業料に充てたい場合は卒業するまで毎年受け取れる商品を選ぶ、など。
ほかにも、受験費用や予備校代に充てたい場合は17歳満期の商品にする方法もあります。
必要なときに受け取れる商品を選ぶのがポイントです。
まとめ
学資保険とは、子どもの教育資金を貯める保険のことです。
受け取るタイミングを選べるほか、貯蓄型と保障型の2種類があります。
学資保険にはさまざまなメリットがある一方、デメリットもあるので、どちらも確認してから加入するかどうかを決めましょう。
学資保険を選ぶときは、目的や返戻率、払込期間、受け取るタイミングなども考慮したうえで選ぶのがポイントです。
大切な我が子の将来のために、無理のない範囲で支払える学資保険を選びましょう。
