ブラックリストに載るとは、滞納などのネガティブな情報が信用情報機関に掲載されることを指します。
ブラックリストに載った状態で賃貸契約の審査を申し込むと、支払い能力を疑われて審査に落ちる可能性が高いです。
信用情報に不安がある方が入居審査を申し込む際は、独立系の保証会社を利用したり、代理契約をお願いしたりするなどの対策を講じることが大切です。
この記事では、ブラックリストでも入居審査に通るための手段や自分がブラックリストに載っていないかの確認方法をご紹介します。
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目次
ブラックリストとは
ここでは、ブラックリストの基本的な知識を解説します。
ブラックリストというリストは存在しない
よくブラックリストに載るといいますが、そもそもブラックリストという名前のリストは存在しません。
ブラックリストに載るという言葉の正しい意味は、信用情報機関にネガティブな情報が掲載されてしまうことです。
具体的に、ネガティブな情報は事故情報、異動情報、滞納情報などの名称で呼ばれます。
信用情報機関にネガティブな情報が登録されると、クレジットカードを作れなかったり、新たな借入ができなくなったりします。
ブラックリストを管理する信用情報機関とは、信用情報を集めて加盟店に提供する機関のことです。
信用情報機関は、銀行系・信販会社系・消費者金融系ごとに管理されています。
信用情報に含まれるのは、本人を識別する情報やクレジットカード・ローンなどの契約内容、支払い状況、利用残高などです。
なぜブラックリストに掲載されてしまうのか
上述のとおり、ネガティブな情報は事故情報といいます。
ブラックリストに掲載されてしまうのは、事故情報の発生が理由です。
事故情報は主に以下を指します。
- 債務整理
- 携帯電話料金などの滞納
- クレジットカードやキャッシュカードの多重申し込み
- 破産や再生
これらのことが発生した場合、信用情報機関の顧客情報に事故情報が登録されます。
ブラックリストへの情報掲載期間
信用情報機関にネガティブな情報が掲載されるのは、一定期間のみです。
例えば、支払いの遅延や任意整理の場合は5年間、自己破産や個人再生の場合は5〜10年間となっています。
一定期間を経過するとブラックリストから事故情報が削除され、クレジットカードの作成や新たな借入などが可能になります。
ブラックリストに載っているか確認する方法
ブラックリストに載っているかを確認したい場合は「本人開示制度」を利用しましょう。
本人開示制度とは、信用情報機関に開示請求をおこない、自分の情報が登録されているかを確認する手続きです。
開示請求をおこなう際は、開示申込書と本人確認書類が必要です。
また、各機関によって異なりますが、数百円〜1,000円程度の手数料がかかります。
ブラックリストが賃貸契約に与える影響
ブラックリストに掲載されると、賃貸契約の入居審査に通るのが難しくなります。
理由としては、「家賃をきちんと支払える入居者かどうか」をチェックするために、入居審査では支払い能力が重視されるからです。
ブラックリストに載っていることがわかると、「支払い能力がない＝家賃を滞納する可能性がある」と思われやすく、入居審査に落とされるケースが多いです。
>>賃貸契約の入居審査は何をチェックされている？基準や年収について解説
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ブラックリストでも賃貸の入居審査を通過する手段
ブラックリストに載ってしまったからといって、絶対に賃貸の入居審査を通過できないわけではありません。
ここでは、ブラックリストでも賃貸の入居審査を通過する手段をご紹介します。
保証会社が不要または独立系を選ぶ
信用情報に不安がある方が入居審査を申し込むときは、連帯保証人を立てれば保証会社が不要になるような物件を選ぶか、独立系の保証会社を利用しましょう。
保証会社が不要な物件であれば、信用情報を確認されないため入居審査に通りやすくなります。
保証会社にも種類があり、独立系・LICC系・信販系の順に審査が厳しくないとされています。
そのため、独立系の保証会社を利用すれば、比較的審査が緩いため、入居審査に通過しやすくなるでしょう。
注意点として、保証会社は物件ごとに決まっていることが多く、自分で選択できるわけではありません。
独立系の保証会社を利用したい場合は、事前に不動産会社に相談しておくのが賢明です。
家賃が安い物件を選ぶ
ブラックリストに載っている方が入居審査を通過するためには、家賃が安い物件を選ぶ方法もあります。
上述のとおり、入居審査の大きなポイントは支払い能力です。
家賃が安い物件であれば支払いの難易度が下がるため、支払い能力を認めてもらえる可能性が高くなります。
家賃を収入の3分の1以下に抑える
家賃が安い物件を選ぶことに加えて、家賃を収入の3分の1以下に抑えることも重要です。
収入の3分の1以下であれば、入居審査の一般的な基準である「家賃の36倍の年収」をクリアできるため、審査通過の可能性が上がります。
収入の3分の1以下では審査に通過できない場合は、収入の4分の1以下に設定するのが賢明です。
一定以上の収入がある親族に代理契約してもらう
ブラックリストに載っていて入居審査を通過するのが難しいなら、親族に代理契約をお願いするのも選択肢の一つです。
代理契約とは、入居者とは別の方が賃貸契約を結ぶことです。
親や兄弟に一定以上の収入があれば、代理契約を認めてもらえることがあります。
自分の名義では審査に通る可能性が低い場合は、親族に代わりに契約してもらうことを検討しましょう。
事故情報が消えるまで待つ
どうしても入居審査を通過できない場合は、事故情報が削除されるのを待つのが得策です。
信用情報機関に掲載された事故情報は5〜10年で消去されるため、時間を空けることで入居審査に通る可能性が高くなります。
ブラックリストから削除されたかどうかを確認したいときは、信用情報機関に情報開示の請求をおこないましょう。
信用情報機関には情報開示の義務があり、自分の信用情報はインターネットや郵送での手続きによって確認できます。
>>賃貸契約の入居審査は何をチェックされている？基準や年収について解説
申込書の内容は空欄がないように記載する
入居審査を通過するためには、必要書類の不備に注意が必要です。
一般的に、入居審査に申し込む際は以下の書類を提出しなければいけません。
- 免許証・保険証などの身分証明書
- 印鑑(シャチハタ不可)
- 収入証明書(源泉徴収票、3ヵ月分の給与明細)
- 通帳コピー(※残高審査を受ける場合)
- 内定通知書(※新卒者・転職者の場合)
- 確定申告書(※個人事業主の場合)
書類が不足していると審査が進まないため、不備がないかどうかをよく確認しましょう。
また、申込書は空欄がないように記載することが重要です。
申込書の空欄が多いと審査が不利になるため、記入漏れがないように注意してください。
過去の金銭トラブルを事前に伝える
過去にカードの支払い遅延や家賃の滞納などがあった場合は、事前に不動産会社に伝えておくべきです。
金銭トラブルをあらかじめ申告しておくと、審査に影響するかどうかを考えてもらえます。
賃貸契約の審査に落ちたときの対処法
対策を講じて入居審査を申し込んでも、審査に落ちてしまうことはあるでしょう。
ここでは、賃貸契約の審査に落ちたときの対処法を解説します。
別の保証会社の審査を受ける
入居審査に落ちてしまったら、別の保証会社の審査を受けることを検討しましょう。
管理会社や大家さんによっては、保証会社を変えることで再審査してもらえることがあります。
別の保証会社に対応しているかどうかを不動産会社に確認し、可能であればあらためて審査を申し込みましょう。
審査基準は保証会社によって異なるため、再度審査を受けることで通過できる可能性があります。
収入がある親族に代理契約してもらう
入居審査を通過できない場合は、収入がある親族に代理契約してもらうのも対処法の一つです。
代理契約は入居者と別の方が契約を結ぶ方法で、原則として3親等以内の親族が対象です。
なお、物件によっては代理契約ができないケースもあります。
そのため、代理契約をお願いしたい場合は事前に不動産会社に確認しておきましょう。
まとめ：家賃が安く審査通過しやすい物件探しは、気軽に相談できる賃貸サイトを利用しよう
ブラックリストに載っていると、支払い能力に問題があるとみなされるため、賃貸契約の入居審査に通らない可能性が高いです。
信用情報に心配がある方が審査を申し込むときは、独立系の保証会社を利用したり、代理契約をお願いしたりするなどの対策を検討しましょう。
信用情報機関に事故情報が掲載されるのは一定期間のみのため、情報が消えるまで待つのも一つの方法です。
また、家賃が安い物件は支払い難易度が低いことから、審査を通過できる可能性が高くなります。
賃貸スタイルでは、家賃が安い物件も数多く取り扱っているためぜひ物件情報をご覧ください。
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